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【連載コラム】

英語を話せる人だけが知っている「20のヒント」20

2011.07.07

カナダ専門留学会社として30年近い実績をもつFSSグループ「FSS-Osaka」の代表を務める森川篤史氏に、英語を話せる人だけが知っている「20のヒント」について伺った。全20回の連載の第20回目。

第20回「危機感をもつ」

皆様もご存知の通り、中国や韓国の英語教育は日本より遥かに進んでいると言われています。
これは、国が英語教育のもつ意味を理解し、英語を話せる人間をつくることを国策として取り組んでいるからなのですが、問題は、「何故、国策として取り組んでいるか?」なのです。

このキーワードは「危機感」にあります。

実は、中国や韓国というのは国内のマーケットだけでは国が運営できない貿易大国であり、7:3くらいの割合で海外とのビジネスに比重がかかっているそうです。
必然的に英語は"なければ役立たず扱い"のスキルとなり、国を挙げて取り組む課題となっていました。
しかし、日本の場合は国内マーケットだけでもビジネスの大半が機能するため英語に対する危機感が非常に薄いというのが現状です。

英語改革と称して小学校からの英語授業も開始されましたが、英語教育自体の本流は受験勉強であり、英会話を上達させるには至らない、というのが正直なところです。

経験上、ビジネスで英語を使いこなしたいのであれば、最低でも2年以上の海外生活が必要です。
1年留学すれば一般英会話も流暢に話せるようになるといいますが、そもそも一般英会話の方がビジネス英語より遥かに難しいということを多くの方が知りません。
会議で英語を話すより、カフェで英語を話す方が遥かに多くの知識が必要なのです。

日本の企業がようやく英語の必要性を認識し、社内公用語の英語化に動きに賛同しています。
これまで国内マーケットだけを市場としていた中小企業も、どんどん海外に進出しているため、英語を話せる人材の重要度というのは増していくばかりです。

そのため、今の子供達が就職を迎えるころには、英語ができないことが今よりももっと不利な状況を招く要因になっているでしょう。

日本人というのは、困難に直面すると知恵を振り絞り、努力するという特性を持っています。
この特性を生かすために、「危機感」を持たせ「正しい英会話の学び方」を伝えて上げることが子供達の将来の可能性を広げる一つの方法だと思います。

そのヒントは、過去19回の連載の中に盛り込んでおいたつもりです。
子供達の将来のために少しでもお役立ていただけると幸いです。

森川篤史さん

森川篤史さん
FSS-Osaka代表
http://www.fss-osaka.com/

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