編集長ノート

英語教員が英語が苦手、というウソのような現実が日本にある。

民間企業で、英語を使うかどうかわからない人たちでも、英語を学び、留学経験をする時代。
英語を教える先生が、海外生活経験が無い、旅行ですらあまり海外に行ったことが無いというのではあまり説得力が無い。

留学さえすれば良いということではないが、英語を教える先生には最低限、何かしらの留学および海外経験を必須にすることが必要だと私は考える。

民間企業よりも、教職員の方々は休職制度が整っている。
しかし「学校長の理解が得られない」「職場に迷惑がかけられない」というような理由で留学に行けない人が多くいる。

長期間職場を離れられると困るという学校現場の声も現実だろう。
しかし、留学には様々な形があり、自身の置かれている環境に合わせていける留学がある。

たとえばお隣の国韓国では、英語教員はほぼ全員留学経験があり、さらには大多数の英語教員が大学院の修士課程としての英語教授資格のTESOL資格を有しているという。
英語教育への力のいれようの違いが見える。

TESOLについては留学をしなくてもオンラインで受講できるなど、仕事をしながら受講できる仕組みも整ってきているが、それでも日本の受講者は伸び悩んでいるという。

短期の語学留学であれば1週間単位でも行くことができる。
それなのになぜ留学に行く教職員が増えないのか?

私は制度として、もっと教職員が留学に行きやすい環境、そして留学経験が職務の上で評価される制度が必要だと思う。
TESOL資格を有していても、優遇されるわけでも、何か新しい事にチャレンジできる訳でもない。
それでは確かに留学に行くモチベーション・メリットが分かりにくいのも確かだ。

しかし、生徒達はこれからさらにグローバル化する社会に出ていく。
生徒達のことを考えると、教員自身の継続的なスキルアップが必要不可欠だ。
英語教員に置いては少しでも海外での経験を多く積む事が必要だ。

小学校の英語教育や高校の英語授業の英語化など、表側の制度が変わっていっているのだから、それに対応する教員を育成する制度の部分も充実化されるべきだ。
私はもっと教員が休職を取りやすい環境作り、もしくは留学経験などを評価する制度を早急に整え、教員がスキルアップを目指す事が日本の英語教育をよりよくする近道だと考えている。

編集長プロフィール

天野智之

天野智之

15歳で単身ニュージーランドの高校へ留学。高校卒業後に渡米、カリフォルニア州立大学で学位を取得。その後日本へ帰国し、会社員を経て起業。
「海外から見た日本の教育」という視点で日本の教育制度にもの申す!

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