編集長ノート

小学校での外国語活動をもっと早い年齢から始め、さらには教科として教えるというような案が出されている。

今の小学校外国語活動の評価や改善点などは話合わずにそのまま拡大して良いものなのだろうか?

例えば、文部科学省が出している外国語活動教材“Hi, friends!”。
そもそもこのネーミングもいかがなものかと思うが、内容も良くない。

先日インタビューをさせて頂いた株式会社フロム・ゼロの小川社長(http://www.g-education.com/special/interview/post-55.html)は、まず教材に出てくる登場人物の名前に「アイちゃん」「マイちゃん」という名前が使われている事に苦言を呈している。
例えば「I said…」と言った時に「I」なのか「Ai」なのか。
「My」なのか「Mai」なのか。子供達が混乱するようなことを平気でやっているという。
そんな教材を作って、現場はそれを使って教えている。素人目にも「何をやっているんだ?」と疑問ばかりだ。

間違えた英語を長く教えるくらいなら教えないほうがマシだ。

また、慶應義塾大学の日向清人先生も、キンジローのインタビューで、間違えた英語を教える教育に警鐘を鳴らしている。

無駄な英語教育の拡大に予算を投下するくらいなら、プロの英語教師育成に予算を投下すべきだ。
私は教員の育成が今一番の課題だと思っている。

ALTの制度にしても、コンセプトは良いが、各地方の予算の関係などにより、ALTが中途半端な存在になっている場合が多いように見受けられる。
中途半端にやるくらいならALTの活用について見直し、教員養成に注力したほうが良い。

英語教員になるための教員養成課程の改善、そして留学経験や海外経験の必須化。
そして教員になった後のフォローアップ研修および海外研修の機会を与えることも重要だ。

教員免許の更新にしても、英語教員はきちんと英語を学び直す機会が与えられ、英語力のチェックも徹底したうえで免許更新とすべきだ。

もし学校現場でこれらが出来ないなら、学校での教育は、人間形成(社会・道徳)と基礎学力に特化し、英語などの教科については外部の学校や塾を活用するようなスキームを模索すべきだ。

編集長プロフィール

天野智之

天野智之

15歳で単身ニュージーランドの高校へ留学。高校卒業後に渡米、カリフォルニア州立大学で学位を取得。その後日本へ帰国し、会社員を経て起業。
「海外から見た日本の教育」という視点で日本の教育制度にもの申す!

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