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日本語教師になるための国家資格や公的資格は特にないが、法務省告示の日本語教育機関※で日本語教師として働くには以下の基準のいずれかを満たすことが要件とされている。

※法務省告示の日本語教育機関とは、日本国内において『在留資格「留学」が付与される留学生を受けいれることが可能な日本語教育機関』のこと。

1. 日本語教育能力検定試験に合格する

日本語教育能力検定試験とは、日本語教育の知識や能力が、現場で求められる基礎的な水準に達しているかどうかを測定する試験。試験は年に1度で、例年毎年10月に実施。なお、検定試験の合格者は、4年制大学の卒業資格の有無を問われない。

2. 大学・大学院で日本語教育について学ぶ

大学、または大学院で日本語教育に関する科目を履修し、必要な単位を修得しなければならない。幅広い知識を学べる一方、多くの時間と費用が必要になる。

3. 文化庁が認定した養成講座などで420時間以上の教育を受ける

「日本語教員養成において必要とされる教育内容」で文化庁が認定した研修(420時間以上)を修了しなければならない。かつ、4年制大学の卒業資格を有していることが条件。

NAFL日本語教師養成プログラムは、1の日本語教育能力検定試験に合格するための教材。では、教材の内容について紹介しよう。

■日本語教師を目指す人のための総合教材

標準学習期間12カ月の通信講座「NAFL(ナフル)日本語教師養成プログラム」(以下NAFL)は日本語教育について学ぶための総合教材。現在、国内外で日本語を学ぶ人の数は400万人を超えており、日本語を教える日本語教師の数が圧倒的に不足している。NAFLには、国際交流に興味がある、外国人の役に立ちたい、今までのさまざまな経験やスキルを生かして一生の仕事を見つけたい、などと思うさまざまな人が日本語教師として国内外、場所を選ばずに活躍できるよう、日本語教師として必要とされる基礎的な知識や教養が詰まっている。

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・テキストは出題範囲に準拠

学習の中心となるテキストは、最新の出題傾向を反映すべく、毎年内容の見直しを行ってる。各章の最後にある「ポイントチェック」は知識の定着度確認に、「タスク」は応用力の育成に役立てよう。

・試験対策問題集で実践力を身に着ける身に付ける

試験対策に活用できる別冊の問題集。特に苦手とする人が多い音声・聴解分野については、反復練習用のCDや、復習に役立つポイント解説付き。対策問題集やCDで学習にメリハリをつけよう。

・CDで聴解問題対策を

発音練習や聴解練習について、実践的な知識を身に付けるための補助教材。出身国別発音の特徴など、テキストだけでは分かりづらい内容を多角的に理解することができる。

・DVDで教育実習の現場を学ぶ

テキスト第18巻「日本語教育実習」に対応。18巻の執筆を担当した南山大学教授、坂本正先生のゼミ生4人による模擬授業を題材に教育実習のポイントを解説。モチベーションアップにもつながる。

・模擬テストで本番試験に備える

実際の試験を再現した問題冊子と聴解問題用CD、解答・解説のセット(1回分。自己採点方式)。本番の形式に慣れるだけでなく、弱点の把握や時間配分のトレーニングにも役立つ。

・重要キーワード集300で知識を整理

試験に頻出のキーワード300語を厳選した単語集。持ち運びに便利なコンパクトサイズながら、基礎的な語彙、専門用語、学術用語をバランスよく収録。学習開始直後から試験直前まで使える。

■NAFL修了生の検定試験合格率が抜群

「日本語教育能力検定試験は難しい」という情報に出合うと不安になりがちだ。しかしNAFLでしっかりと学習した人にとってはそれほどの難しさはないようだ。平均23.8%前後という検定試験の合格率に対し、NAFL修了生は検定試験を受験した人の66.3%*が合格するという、なんと平均の約2.8倍の合格率。*2017年および2019年アルク調べ

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■試験合格のメリット

検定試験は日本語教育の現場から高い支持を得ている

多くの日本語教育機関は日本語教師の採用にあたり一定の条件を設けている。とは言え、大学・大学院に通学したり、420時間以上の研修を受講したりするのは、社会人や子育て中の方々にとって難しい場合もあるだろう。一方で、日本語教育能力検定試験は学校に通わずとも受験でき、この試験に合格することで、日本語教師としての基礎を身に付けていることが証明できる。文化庁の行った調査では、各日本語教育機関の多くが、日本語教師の採用に際し、日本語教育能力検定試験に合格していることが「必須」または「望ましい」としている。日本語教育能力検定試験は、教育現場を知るプロからも、高い評価を得ているのだ。

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NAFL日本語教師養成プログラムについての詳細・申し込みはこちらから

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